不動産を購入するのであれば、自身の年収を踏まえて無理のない予算をたてることが大切です。
しかし、扱うお金が大きすぎて、いまいち予算のイメージが湧かないという方もいるのではないでしょうか。
そこで今回は、不動産の購入を検討している方へ向けて、年収を基にした適切な予算の考え方や、不動産ん購入予算の計算方法についてご紹介していきます。
不動産購入予算の目安は？年収から予算をたてる方法とは
不動産購入予算の目安を知る方法の一つとして、「年収倍率」というものがあります。
言葉どおり「購入する不動産の価格が年収の何倍になっているか」を表す数値のことで、不動産購入予算の目安を考える際には、この年収倍率を「5倍以内」におさめるとよいとされています。
年収倍率でいえば、たとえば世帯年収が500万円の方の場合、不動産購入のための理想的な予算は2,500万円以内です。
ただし、現在は住宅ローンの「超低金利期」が続いていることもあり、年収倍率が5倍から7倍以内であれば問題ないという考え方が主流になっています。
ちなみに、実際に不動産を購入した方のエリア別の年収倍率を見ると、首都圏では平均7.5倍と他のエリアよりも高い数値が出ています。
また、予算を考える際には年収倍率だけでなく「用意できる頭金」と「住宅ローンの借入可能額」がどの程度になるのかを知っておくことも大切です。
頭金とは、貯蓄などの自己資金から用意できる現金のこと。
頭金をたくさん払っておけば住宅ローンの返済額が少なくなり月々の支払いも楽になりますが、思いがけないリストラや事故にあったときなど非常時のための備えや、将来的に必要になる子どもの学費などは手元に残しておかなければなりません。
「住宅ローンの借入可能額」については「返済比率」を基に目安を算出することができます。
返済比率については次項で詳しく見ていきましょう。
年収をもとに不動産購入予算の目安を計算してみよう
「返済比率」とは、「年間の返済額が年収の何パーセントを占めているか」という数値のことです。
「年間の返済額÷額面年収×100」で計算できます。
たとえば、年収500万円の方が年間150万円を返済する住宅ローンを組んだ場合、返済比率は「150万÷500万×100」で30パーセントです。
ローンを組む金融機関によっても基準は異なりますが、返済比率を30％から35％におさめるのが一般的とされています。
この返済比率は、住宅ローン借入時に金融機関によって厳しく審査されるので注意しましょう。
